EV/EBITDA倍率の業界平均と株価算出方法をわかりやすく解説すると！
会計あるいは投資の世界で、よくEBITDAという
ワードを目にします。
これは、わかったようでわからない場合が多いので
今回は、わかりやすく調べてみました。
目次
EBITDAとは？
EBITDAの読み方は「イービットディーエー」
「イービッタ」「エビーダ」などさまざまです。
これは、「Earnings, Before, Interest, Taxes Depreciation, Amortization」
のそれぞれの頭文字をとり、EBITDAと表現しています。
特に決まった読み方があるわけではないようです。
企業を評価する指標のひとつです。とくに営業拠点を
日本以外におく企業や、グローバル企業の評価をする際に
EBITDAは欠かせない項目となっています。
EBITDAとは利払い前・税引き前利益、減価償却の
総和で求められる利益のことで、計算式は次のとおりです。
1．税引前期利益＋法人税＋支払利息＋減価償却費
2．経常利益＋支払利息＋減価償却費
3．営業利益＋減価償却費
いちばんわかりやすいのは、3つめの 「営業利益＋減価償却費」
です。
EBITDAを使うメリットは
メリットのひとつに、グローバル企業の収益力を比較できるから
です。
グローバル視点で企業分析する際に、国によって金利水準、
税率、減価償却方法などが違うことから、当期純利益は
異なる国の企業、多国間などの比較・分析が困難になります。
EBITDAは各国の税制や税率、金利水準などの影響を
最小限に抑えられるため、企業の収益力計る際に参考に
しやすいです。
営業利益は、売り上げから売上原価と販管費を引いたものですが、
この2つには減価償却費が含まれています。
参照:https://doda.jp/companyinfo/contents/finance/015.html
たとえば、通信事業や建築企業などの、大規模な設備投資必要な
業種は、先行投資として巨額の費用が必要になります。
このような業種では、大規模な設備投資をしたあとの数年間は、
減価償却費も多額に計上される傾向があります。すると、
減価償却費の金額が大きい年は営業利益が減り、逆に年数が
経って減価償却費の金額が小さくなると営業利益が増える、と
いう仕組みになるので、営業利益で比較をすると、減価償却費の
多い年か、少ない年かに影響を受けてしまいます。
EBITDAは、減価償却費を含んでいるのでそこでの
利益の増減は発生せず、実質的な利益を算出できるところが
メリットです。
EBITDAを使うデメリットは
EBITDAを使うことについて、メリットともあれば
デメリットもあります。
それは、過剰な設備投資による損失をマイナス要因と
して取り込むことができないことです。
EBITDAは営業利益に減価償却が加算されるので
現実には「設備投資」には利益を生み出すために行ったが、
結果的には過剰な設備投資となり、損失となるもの
もあることが、加味されないケースがあります。
EBITDAでは、これを認識することができません。
過剰な設備投資をすると、一般的に、売り上げに対する
減価償却費の比率が大きくなります。投資が数年後、
必ずしも価値を生むとは限らない点がEBITDAの
問題点とされています。
また、企業は単発的な設備投資を行うのではなく、
継続的に多額の設備投資を行います。EBITDAでは、過剰
な設備投資によって減価償却費が膨らみ企業の収益力が
大幅に下がっているにもかかわらず、減価償却費が
差し引きされないので、指標上では安定的な成長をして
いるように錯覚させてしまうデメリットもあります。
EV/EBITDAでなにがわかる？
これは、EV(企業価値)がEBITDA(収益)の何倍になっているか
を表す指標です。
すなわち、EV/EBITDA倍率とは、ある企業を買収した場合、
その企業が獲得するおよそ何年間の本業利益で、
買収した際の費用を回収できるかを測定する指標です。
つまりEV/EBITDA倍率が低いほど、買収により
高い成果があると判断できます。
企業買収の初期段階において目安になると
されているのが、EV/EBITDA倍率です。
EBITDAは企業の収益力を表しています。
企業価値が高くても収益力が低ければ、その企業に
投資した資金の回収に時間を要しますが、逆に
企業価値が低くても収益力が高ければ、短期間での
投資回収が可能です。
参照:https://ma-succeed.jp/content/knowledge/post-8137
EVとは
EVは、評価対象となる企業につき以下の算式で算定されます。
EV=「株式時価総額」+「純有利子負債（=有利子負債－現預金等）」
+「少数株主持分」
この算式は株主に帰属する価値と債権者及び少数株主に
帰属する価値の合計となっています。
EVは、「Enterprise Value」の略で、別の考え方だと
企業が将来的に稼ぎ出すフリーキャッシュフローを割り引いた
現在価値としても算出されます。
EVは、売り手企業の現在の貸借対照表などの決算書を
元に算定されるため、売り手企業の現在の価値を表しているといえます。
EV/EBITDAの業界平均は
EV/EBITDA倍率は以下の算式のようになります。
EV/EBITDA倍率 ＝ （株式時価総額 ＋ 純有利子負債 ＋ 少数株主持分）
/（営業利益 ＋減価償却費）
EV/EBITDA倍率の平均は、8から10となるケースが多く、
従ってEV/EBITDA倍率が8以下であれば割安と考えることができます。
しかし、これは上場企業のEV/EBITDA倍率を平均した場合
に算出されるものであり、多くのケースで売り手企業
となる未上場中小企業にまで当てはまるとはいえません。
式をまとめると：
EV/EBITDA倍率=EV（株式時価総額+有利子負債-現預金）
÷EBITDA（営業利益+減価償却費）
中小企業のEV/EBITDA倍率の平均データはありません。
一般的には、買い手企業が買収価格を決める際、
買収価格に3年分から5年分の収益を上乗せする
ケースが多いといえます。
中小企業の場合は約3年で買収コストを回収できれば
割安であるといえます。
このことから、中小企業のEV/EBITDA倍率の目安は
３未満と考えることができます。
EV/EBITDA倍率でわかることは、
EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率を
参考にすることで、買い手側は売り手企業への
投資効率が判断できます。
EV/EBITDA（イーブイ/イービッダー）倍率の算出は、
類似した上場企業の抽出さえうまくできれば比較的簡単に
行うことができ、算出した数字もわかりやすいので
便利な指標となっているようです。
EV/EBITDA倍率での株価算出方法は
上記のように、倍率が高いか低いかによって、現在の
株価の割高、割安感を示すひとつの指標とにも
なりえます。
また、この倍率は、きぎょいの買い手は売り手企業への
投資効率の判断ともなります。
上場企業の一般的な倍率の目処は、8倍とも言われており、
また未上場の中小企業場合は、平均して4.5倍とも
言われています。
また、同業他社の水準を参考にして、EBITDAにその倍率を
かけて、予想EVを導き出すのもひとつの考え方です。
まとめ
今回は、EBITDAとEV(企業価値)について
調べてみました。
EBITDAは、企業買収の初期段階において
よく使われ、頻繁よく目にする、会計または
金融用語になっているようです。
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Yoshi
こんにちは、Yoshiと申します。
約２０年に及ぶ外資系銀行でのトレード経験を活かして金融情報を独自の視点で発信しています。FX市場に携わって約２０年経ちますが、現在は他の金融市場（株式、コモディティ、暗号通貨）の関連性を含めて独自目線で情報提供しています。
主な資格：
米国公認会計士合格（ワシントン州）
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