デービッド・ローゼンバーグ氏は、米国の有名な

エコノミストのひとりですが、現在の経済状況と

経済法則についての興味深い見解をだしています。

ローゼンバーグ氏は、３つの経済法則、リカード等価定理、収穫逓減の法則

そして恒常所得仮説についての興味深い見解を述べて

いるので紹介してみたいと思います。

デービッド・ローゼンバーグの経歴は

デービッド・ローゼンバーグ氏は長年債券の強気派として

有名なエコノミストです。ローゼンバーグ氏はメリルリンチの

エコノミストを経て、2009年にカナダの資産運用会社

グラスキン・シェフ・アンド・アソシエーツのチーフエコノミストに転身し、

その後ローゼンバーグ・リサーチ・アンド・アソシエーツのチーフエコノミスト

兼ストラテジストとして独立しています。

David Rosenberg: Three basic economic laws the pundits are overlooking as we enter the recovery phase https://t.co/wrDCOren1o pic.twitter.com/sukyErNL0k

— Financial Post (@financialpost) March 2, 2021

リカードの等価定理とは

政府支出を公債発行で賄っても、増税で賄っても、

経済的効果は等しいとする説です。

リカードの考えをジェームズ・M・ブキャナンが定理として示したものです。

ロバート・バローが再定式化したことから、リカード=バローの定理とも呼ばれ

います。

公債によって政府支出の一部が賄われた場合、家計・企業は将来の増税に

備えて貯蓄を増やし、消費・投資を減らす。

よって、公債発行によって世代間での負担の差は生じない。

政府が景気を刺激するために減税し、この減税に必要な資金を

国債を発行することによって賄うとする。しかしこの時、もし家計が、

将来政府が国債を償還する時に増税することを予想するならば、

家計は現在の減税分を消費に回すことなく将来の増税に備えて退蔵

するだけであり、結局、減税は何ら景気を刺激する効果を

持たないことになります。

公債によって経済刺激が行われた場合、同じく家計・企業は

将来の増税に備えて貯蓄を増やし、消費・投資を減らす。

収穫逓減の法則とは

システムへの投入を増やすにつれ、投入に対する生産の

率が低下していくという古典的な説です。

パンデミック脱出を待つまでもなく、ローゼンバーグ氏は飽和が

起こり始めていると考えているようです。

米国における高額の耐久消費財への支出は現在

1世帯あたり16,000ドルと記録的な数字となっています。

これは過去30年平均より60%も多い数字です。

恒常所得仮説とは

消費動向は、一時的でなく恒常的な所得・富のみが人々の

恒常的な消費水準に影響するという説です。

現在の所得よりも、むしろ将来得られるであろう所得まで推定した上で、

消費活動を行っている説です。

たとえ経済政策が所得を増加させることに成功しても、

消費支出を増加させる乗数効果を引き起こすことはないかもしれない、

というのがこの論理です。。

この仮説が示唆するのは、将来の所得の予想を変えることがなければ、

消費の増加率を継続的にプラスにすることはないという仮説です。

デービッド・ローゼンバーグの見解は

ローゼンバーグ氏は上記の経済法則にたち

米国のファンダメンタルズについて弱気を続けてきています。

まさに米国が日本化するシナリオのような響きであり、

現状米国市場に十万しているコンセンサスの逆を行く

見解です。もともと債券ブル派として知られている

人物だけに、この３つ経済法則を推す理由もわかる

ような気がします。

‘This bond market is so radically oversold,' economist David Rosenberg says https://t.co/RC6hOwsAMC (via @StephLandsman)

— Trading Nation (@TradingNation) March 1, 2021

まとめ

現在のアメリカの市場は将来のインフレ期待感が市場を圧巻

している感が強いでしが、ローゼンバーグ氏は、これとは

逆張りの見通しをもっているようです。その経済法則が

上記の３つですが、たしかに米国経済については見方が

２つに割れており、今後の市場動向が注目されるところです。