私たちは今、経済史上最大のコブラ効果の初期段階にあると考えています。

デフレ不況から経済を救うために、大規模な金融・財政刺激（世界で1,500億ドル以上）

が組み合わされると、代わりにハイパーインフレ（商品の重量オーバー）の危険性が出てくる。”

人間の爆発的なエネルギーが檻の中から飛び出してきて、多くの街角でワクチン接種が

行われています。私たちにとって、これは地球上で何が起ころうとしているのかを予見する

ものであり、「コブラ効果」は4回目に突入しています。政府が資本市場に手を加えると、

必ず意図しない結果が生じます。2020年第1四半期から第4四半期に起こったことは、

軽視してはいけないことを、何よりも心に留めておかなければならないと

思われます。

「コブラ効果」とはなに？

コブラ効果とは、ある目的にとった対策、対応が

予期もせぬ別の方向の現象、結果があらわれて

しまうことを示します。

現状にといては、予期もしないような、インフレが

出現することだと思われます。

世界的に財政・金融政策がかつてない規模で発動され、

巨大な官民合同の実験を経験している最中です。

ベア・トラップ・レポートが警告するシナリオは

ベアトラップレポートが主張しているのは、2021年から2022年にかけての

景気回復は、2009年から2010年にかけてのようなものになるだろうと考えるのは

間違いだということです。

1年前、リフレ・トレードを展開されたとき、インフレ・エンジンは

一部のサプライチェーンの混乱に限られていました。しかし現在では、

複数のインフレ指数が顕著となりはじめています。

まず、雇用状況を劇的に変化していることをあげています。

金曜日に発表された雇用コスト指数（ECI）は単なる前兆であり、

本格的な衝撃は今後数ヶ月間のCPI（平均時給）データにあらわれてきます。

今回の雇用統計でECI（雇用コスト指数）の急上昇した起因は

、賃金・給与が1.0％上昇したことによるものです。

これが今後3四半期にわたって繰り返されれば、第4四半期には

前年同期比が4.1％に達する見通しをもっています。

第1四半期のECI賃金・給与は、職種別（構成比の偏りが少ない）

に4.0％SAARで上昇ています。コアPCE（個人消費支出）インフレ率は

前月比0.4％上昇、過去3ヶ月間では2.6％上昇しました。

景気刺激策がうたれている状況で、なぜPCEが上昇するのか？

これは、原材料に対する世界の需要がいかに強く、供給がいかに

逼迫しているかを示しています。

2018年2月のナスダック100の13％のドローダウンを引き起こし、

XIVショート・ボラティリティーETFを撤退に追い込んだのは、

過熱気味のAHE（前月の平均時間当たり賃金公表値）データだったことを

覚えておく必要があります。

ESG投資が活発化されるなかで、インフレの副作用が商品市場（石油、ガス、銅）に

にじみ出ており、農業においても、インフレ兆候がこれほど強くなったことは

今までないです。

第2四半期の実質GDPは、前期比年率12％のペースで推移しており、第1四半期の

約2倍となっています。毎週の税務データ、毎週の鉄道輸送量、毎月の地域別製造業指数は

すべて急上昇しており、インフレリスクは過去10年間で最も高くなっています。

まとめ

これまで私たちが目にしてきたインフレ・リフレーションの力は、すべて供給主導型の

ものですが、ワクチン接種がほぼ全世代に到達したときの本物のインフレは

まだ見ていません。そのリスクとして、ハイテクとナスダックはネガティブ要因

となるとこのレポートは見ているようです。サプライチェーンは混乱しており、

民間企業の足を引っ張ることで労働力不足が爆発し、商品インフレは新たな局面を迎え、

SPX全体のマージン圧力は指数関数的に高まっています。

FRBはハト派的な姿勢を貫いていますが、これは上記の「コブラ効果」の

結果をすべて悪化させるだけで、当レポートでは、ナスダックショート、商品ロング

のスタンスを維持しているようです。

このインフレがさらなる脅威となったとき、ハイテク株は打ちのめされる

との見通しをもっているようです。