リスクプレミアムと株価PERから見るアフターコロナの米株式市場の見通しは！？

コロナが世界中に未曾有の影響をもたらし

３月に大暴落した株式市場ですが、その後

４月から5月にかけては、回復基調となって

います。これは、アフターコロナを想定しての

市場の動きですが、中央銀行による、過去に前例のない

くらいの資金供給とバランスシート急拡大と債務のマネタイズ化

が進んでいます。こうした、アフターコロナに起きるでろう

いろんな側面からの憶測が飛び交うなか株式市場は今後どのような

展開となるのか、金融環境が劇的に変わっていくなかで

今回はインフレと株価PER、そしてリスクプレミアムに

着目して調べてみたいと思います。

リスクプレミアムとは

リスクプレミアムとは、端的にいえば、

リスクのある資産の期待収益率から

無リスク資産の収益率を引いた差のことです。

株式に投資するということはつまり、株価の変動の

リスクを負うことになりますが、大きな値上がりを期待できる

反面、値下がりする可能性も高く、そのリスクを背負って

いることになります。リスクの大きな株式とリスクフリーレート商品が

同じリターンであれば、みんなリスクのない無リスク金利商品に

投資することになります。したがって、リスクフリーレート

と株式のリターンの差をモニターすることは非常に大事です。

別の言い方をすれば、投資家は無リスク金利にいくらの利回りを

上乗せすれば、リスクのある株式を買う気になるのかという

ことであり、その上乗せ部分がリスクプレミアムということに

なります。

とうことは、株価のリターンが非常に重要なファクターとなることが

わかります。そこで注目される指標がPERになります。

株価PERとリスクプレミアムとの関係は

有名な経済金融学者であるシーゲル教授はかねてから、

株式のリターンを予想するのに最善の指標として益回りを挙げています。

PER 20倍ならその逆数である益回りは5%となり、予想される

実質リターンは5%となります。

リスク・フリー金利を実質で0-2%、株式リスク・プレミアムを3-5%と

するなら、やはり期待リターンは５％となります。

つまり、株に５％程度のリターンが必要であるということになります。

シーゲル教授はPER 18-19倍は安くないとしながらも

それほど高くないとの意見をもってます。

シーゲル教授のアフターコロナのリスクプレミアムとは

シーゲル教授は今後公表される四半期業績が悲惨なものになると

予想しています。

そうなると従来のやり方で計算する予想PERはとても高くなり、

株価は一見割高にみえることになります。

しかし、シーゲル教授はそれをそのまま受け取るのではなく

コロナがなかった場合の収益もある程度考えるべきである

と主張しています。

むしろコロナ後の業績を予想すればよいのだが、それがとても難しい

ので、昨年の業績を参考に、いつになったらそこに戻れるのかを想定

して、リスクプレミアムを計算することも必要だと考えています。

過去のインフレと株価との関係は

この100年間ほどの間に、米国政府が支出を増やした例は

何度かありました。代表的なのは第２次世界対戦に参戦した1940年代と、

ベトナム戦争と景気対策で政府の支出が積み上がった1970年です。

1940年代ではその後に株高を招き、1970年代はインフレを

招いて株のリターンが低迷したことがありました。

株のリターンが低下した1970年代もよく調べてみると、急激インフレが

進んで景気が悪化する前に、わずか1年ちょっとですが

株高の時代がありました。過去の例から言えることは

なだらかなインフレであれば、株価にとってはプラスであると

いうことが過去の例からわかります。

そしてPERとの関係で、シーゲル教授も穏やかなインフレなら

PERからインフレ率を差し引くべきでないと主張しています。

急激なインフレ、例えば5、6、7、8%になってきたらPERから

差し引くといいとしています。

それは、良くないことが起こり始めるからです。

インフレ下での米国株式市場の見通しは

米国株式市場は3月下旬からの回復があまりにも順調すぎる

くらいきています。

その背景としては、流動性の額、債券とフィクスト・インカムで

FRBが短期側（金利）を長い間ゼロに保つだろうという

コンセンサスがあります。

ただ、前例のない中央銀行による、負債のマネタイズ化によって

長期側が金利上昇に苦しむだろうことも想定されています。

20-30年前、米国債（利回り）が5-6%あるいはそれ以上だった頃に

は当は株式にそれを超えるリターンが求められていました。

別の言い方をすれば、ゆるやかなインフレ率を超えてくる

すなわちインフレが５％を超えてくると、株式にとっては

ネガティブに作用するとみることができます。

まとめ

株式は、極端なインフレ期を除いて、物価以上に上昇する

インフレに比較的強い資産であったことが過去の例から言えます

が、2020年に2兆ドルもの大きな経済対策が実施されて、米国の株が

どのように変わるかを知るためには、過去に起こった似通った出来事を調べると

2020年代は結果的にインフレ率が上がるとしても、その前に1年程度の

株高が訪れる可能性があるということです。

その目安としては、米国においては5%ぐらいまでは株式にとっても

ポジティブですがそれ以上は有害になっていくようです。

今後数ヶ月は、株価の上げ下げが激しい展開が続くと思いますが、

新型コロナウイルス収束後直後は、株高になる可能性があると感じます。

歴史からみると、インフレは1-2年の株高が終わった後に上昇する

ことが想定されます。今後注意すべきことは、短期と長期を見極めて

タイミングをはかることが非常に重要になってくると思います。