
投資の神様レイダリオ氏の心残る名言と2019年の戦略とは
ブリッジウォーターといえば、世界最大のヘッジファンド
です。その注目のヘッジファンドのオーナーであるのが
レイダリオ氏です。
そのレイダリオ氏が2019年の戦略を明かしました。
目次
レイダリオ氏の心に残る名言
世界最大のヘッジファンドのオーナーであるレイダリオは
順風満帆な人生を歩んでいるようにもみえますが、
実は、ブリッジウォーターを立ち上げた時に大きな
失敗をしているようです。
それは、メキシコの通貨危機が起きたときで、その時に
資産全てを失ったそうです。
その時に彼が学んだことは、自分の意見に傲慢に
なってはいけないということです。
その当時の彼は、自分の意見が正しいという傲慢な
考えをもっていたようですが、その失敗を機に
全ての考え方を変えたようです。
そこで、レイダリオ氏の名言は
「自分の意見が正しいとどうして思ったのか」
です。自分の意見がそのようになった過程を最も
重要視すべきであると主張しています。
レイダリオが率いるブリッジウォーターでは
ミーティングでの意思決定を、常に、このレイダリオの
教訓によって行っているようです。
それぞれの参加者の意見をテーブルに乗せて
意見が集約していく過程をアルゴリズムでコントロール
しているそうです。
レイダリオの意見も、参加者によって否定されます。
そのように、アルゴリズムをつかって、意見が結論に
到達する過程を、自分たちのバイアスがかからないように
アルゴリズムで管理するようになった、とレイダリオは
明かしています。
レイダリオの2018年の戦略は
伝統的に株式市場にl対して強気であるレイダリオ氏
率いるブリッジウォーターがイタリアの金融セクターの対して
巨額の7億1千300万ドル相当の株式の売り持ちを
とっていることを明かしました。
イタリアの5つの銀行と保険会社に加えて、1600億ドルに
及ぶ巨大ヘッジファンドは、イタリアのメガバンクである
インテーササンパオロやウニクレディット、ゼネラリ保険会社
と同様にミラノを拠点とした世界で最も大きいケーブルメーカー
であるプリズミアンの株をショートしていることが明らかに
になりました。
これらすべては、2010年からECBの量的緩和導入まで限りのなく
欧州危機の主役となり、常に崩壊直前に瀕していた誰もがしっている
名前です。
レイダリオは日本株もショートに
そして、ブルムバーグによれば、世界で最も大きいヘッジファンドである
ブリッジウォーターは、日本株のショートにも着手した
と伝えています。
とりわけ欧州の金融セクターに対してのショートポジション
を膨らませていることは、明らかにになっていますが
そこに日本株のショートにも着手したとのことです。
レイダリオ氏は3月4日のイタリアの総選挙は、明確な勝者が
見えないと主張しています。
そのことは政権を構築するうえで困難が生じ、そして投資家や
EUが期待するような広範囲での経済改革を実行するうえで
支障をきたす可能性もありまえす。
レイダリオ氏はイタリアの企業に対する弱気な
ポジションを10月初旬の713百万ドルから30億ドルに急激に
引き上げたようです。
そこに日本株のショートも増やしたということは、
今回の株の下落がさらに進むことにベットしている
ようです。
レイダリオの2019年の戦略は
現状の世界経済は、米中の貿易戦争をきっかけに
暗雲がたちこめています。
とくに8月にはいってからの世界の株式相場は下落基調
を強めていますが、レイダリオの戦略は中国に対して
ポジティブに考えているようです。
その理由はなにか?
レイダリオ氏は、ヨーロッパに対しては、テクノロジー
の遅れを指摘しています。
とくにAIについては、ヨーロッパの技術は遅れており
これが今後のヨーロッパの成長の足を引っ張るとの
見方をしています。そして米国経済については
レイダリオ氏は、政治の極端な分離による混乱を
気にしています。米国は極端な左翼と右翼の間で分断し
今後の2020年の大統領選挙にむけてさらに深まるとの
予想をしています。
そこで中国についてはどうか?
中国は確かに現在、米国との貿易戦争の矢面にたって
おり、中国の抱えている膨大な債務問題も投資家たち
は一般的には気にしていますが、レイダリオ氏は
それでも、中国は経済的ポテンシャルが大きいとみています。
とくに、テクノロジーに対する勢いを他を類をみないほど
進展しており、そこに目をつけた投資を継続する方針を
もっています。
まとめ
ブリッジウォーターは、昨年から一貫して、リスクオンの
相場に対して否定的な立場をとっています。
今回のイタリアと日本のショートのポジションも2018年
からです。
イタリア金融株のショートをさらに増やして
いるようですが、今月米国市場から発生した
株式市場の混乱がさらに深刻になると見ているようです。
ただその中でも中国については、ポジティブな見方を維持
しているようです。