ジェレミー・シーゲル教授のWiki的経歴とアフターコロナの株式投資予想は!?
ジェレミー・シーゲル博士をご存じでしょうか。
シーゲル教授は、世界でも有名なフィナンシャル分野の教授ですが
とくに、株式市場投資について、彼の考え方を崇拝して
参加者が多いのも事実です。
そこで、今回は、ジェレミー・シーゲル氏のWiki的プロフィール
と、とくに気になる、アフターコロナの彼の株式市場に対する
見通しについて紹介してみたいと思います。
ジェレミー・シーゲル教授のWiki的プロフィールは
ジェレミー・シーゲル教授は、あのペンシルバニア大学のウォートンで
フィナンシャルマーケットについて教壇をとっている有名な教授です。
シーゲル教授は、同時に、CNNやCNBCでフィナンシャルマーケットに
ついてコメントを出しています。
インデックス投資の研究者として著名なジェレミー・シーゲル博士は、
「景気変動の予想はできないから、定期的にS&P500に買いを入れよ」
「配当金はどんどん追加投資に使うべし」と説いて、
見事に、米株式市場の過去の上昇トレンドを説いた教授として
も有名です。
シーゲル教授のアフターコロナの分析は
シーゲル教授がウィズダムツリーのポッドキャストで、
米国株市場がコロナ・ショックの急落から史上最高値圏まで戻した
背景を語っています。
シーゲル教授は、ほとんどのエコノミストを驚かせた先週金曜日の
雇用統計の改善については、懐疑的な見方をしています。
しかし、シーゲル教授が力点を置いているのが、市場にながれて
いるFRBからの資金流れです。
「FRBから供給される流動性の洪水は先例のない規模で、
リーマン危機時を超えている。この流動性が居どころを求め、
短期・中期では株式になる、ことを指摘しています。
インフレと莫大な債務によって、莫大に積み上がった購買力を
アメリカ人が手にしていることを指摘しています。
他の多くの投資家が、アフターコロナの株式市場の見方を
見誤って損切りに走りましたが、シーゲル教授は、こうした投資家
の失敗の原因をマネー・サプライを無視したためと指摘しています。
流動性の力は、他の不利な材料すべてを押し返すほど強くなっていることを
あげています。
シーゲル教授は、ただ、FRBによる膨大な流動性が供給されているだけだ。
今米政府やFRBが市場に奉仕しているやり方は、価格が下落したら
買い支えるとの暗黙の約束ではなく、現実にマネーを市場に流し込んで
いることを指摘しているのです。
この資金はどこかに行き場を求めなければいけない。
インフレへの警戒も必要な中、最も有利な行き先の1つが株式
となっているというのが、シーゲル教授の考え方のようです。
ジェレミー・シーゲル教授考えるリスク要因は
シーゲル教授が考える、現在のリスクは、ウィルスではない
と語っています。
「みんなが言うのは、第2波が来たとしても、私たちは家庭内で
コントロールし、以前のようにロックダウンしないだろうということ。
仮に第2波が起こっても、もっと大きなお金が投じられる。
経済に大きなお金が投じられることは、先行きの株式にとっては
良いことだ。」と語っています。場合によっては、株式市場にとっては
ウィルスは過去のものになるのかもしれない。と語っています。
それよりもシーゲル教授が指摘する株式市場が警戒するのが
5か月後に迫った選挙です。
大統領と上院を民主党が獲り、下院はもちろん民主党になったら、
大きな変化が起こることを考えないといけないことを指摘しています。
バイデンの税制案を見ると、高所得者・資本家にとってかなり
懲罰的なものになっています。
シーゲル教授は、バイデン候補の税制案において法人税や株式リターンに
対する増税が盛り込まれている点を警戒しています。
法人税については、税率を現行の21%から28%に引き上げ、
控除等を撤廃するというものです。(トランプ減税前は35%でした。)
この税制改正が実現すれば、10年間で1.4兆ドル超の企業収益が
奪われると推計されています。
選挙日が来て、民主党が上院を(大統領と下院とともに)獲れば、
投資家は打撃を受け、5-6%下落することも
一方で予想しています。
まとめ
シーゲル教授は、もしも穏やかなインフレのシナリオが実現するなら、
まずドル建て債務負担が軽くなり、次にドルの流動性の結果
コモディティ価格が底堅くなることを予想しています。
その結果多くの新興国の助けになり、新興国についてはまだ割安で
あるというのが、ジェレミー・シーゲル教授のアフターコロナー
の大雑把な見方のようです。
中国からのシフトはいくつかの新興国にとってプラスになるという
考え方です。
ジェレミー・シーゲル教授は、マッチポンプ的な枠割をしている
FRBの政策のもとで、株式市場は基本的に明るいという見方で
一方で大きなリスク要因は大統領選挙の結果であるというのが
シーゲル教授の見方のようです。